本ページでは、ビットボックス(BITBOX)について紹介していきます。
ビットボックス(BITBOX)は大手SNSサービスであるLINEのグループ会社である、LINEが2018年6月28日、LINEは定期開催の事業戦略発表会「LINE CONFERENCE 2018」にてオープンを発表した仮想通貨取引所です。
※日米を除くユーザーが利用可能となっており、現在日本の方は利用できないのが残念なところではありますが、仮想通貨業界は、現在成長過程ですので、どのタイミングで規制が緩和されるかはわかりません。
ラインと言う大手企業の始めた仮想通貨取引所という意味でも、覚えておいて損はないでしょう。
目次
ビットボックス(BITBOX)の特徴
30種類以上の仮想通貨の取扱いを実施
ビットコインやイーサリアムはもちろん、その他にも30種類以上の仮想通貨を取り扱う予定となっており、ポテンシャルの高い仮想通貨たちがラインナップされています。
取扱が決定している仮想通貨:
- Aion (AION)
- Basic Attention Token(BAT)
- Bitcoin Cash (BCH)
- Bitcoin (BTC)
- Bitcoin Gold (BTG)
- Civic (CVC)
- DigiByte (DGB)
- Aelf (ELF)
- Ethereum Classic (ETC)
- Ethereum (ETH)
- Golem (GNT)
- Kyber Network (KNC)
- Litecoin (LTC)
- MonaCoin (MONA)
- Nucleus Vision (NCASH)
- OmiseGO (OMG)
- Quantstamp (QSP)
- Qtum (QTUM)
- ReddCoin (RDD)
- Augur (REP)
- SALT (SALT)
- Status (SNT)
- Tether (USDT)
- VeChain (VEN)
- Stellar (XLM)
- XRP (XRP)
- Zilliqa (ZIL)
- 0x (ZRX)
- TRON(TRX)※2018年8月上場
- Link ※2018年9月上場予定
手数料は0.1%
手数料は国内取引所に比べると低めの0.1%に設定されており、手軽にトレードを楽しむことができる仕様になっています。
取引は法定通貨のみ
法定通貨での取引は行われず、BTCやETHなどの仮想通貨での売買のみ可能です。ですので、BITBOXでトレードを行いたい場合は、まずは別の取引所で法定通貨を使用して仮想通貨を購入するようにしましょう。
独自の仮想通貨を開発予定
ビットボックスでは今後、独自の仮想通貨を開発予定となっており、グループ会社であるラインの知見をフル活用して、SNSサービスなどと連動したトークンを発行するのではないでしょうか。
独自のブロックチェーンネットワークを採用
2018年8月31日 LINEは独自のブロックチェーンネットワーク「LINK Chain」を軸とした「LINEエコシステム」を発表しました。
具体的には、ソーシャルメディアやまとめレビューサイトなどに評価・コメントをつけたユーザーに対して、独自コインやトークンを付与します。これにより適切なインセンティブを還元する仕組みを整え、仮想通貨の普及を目指していくようです。
※日本ユーザーには「Link Point」、海外向けには「Link」が呼称。
※海外向けのトークンである「LINK」は、9月より取扱いを予定しています。
ホワイトペーパー
https://link.network/
ビットボックスの欠点
日本・アメリカを除く地域で利用可能
サービス提供地域は日本・米国を除いた各国となります。
日本居住者・海外居住の日本人、および米国居住者に対しては一切サービスを提供しません。非対象のユーザーには、IPアドレス・電話番号・KYCによって利用を制限するとしています。
海外居住の日本人にまで利用を禁ずるとなると、私達日本人が利用する方法がほぼなくなってしまい、仮にBITBOX独自のトークンが出たときに、購入できないなんて自体が起こりそうです。
現在、日本でも運営ができるように申請を行っているようです。
知名度も抜群のLINEが誇る仮想通貨取引所ということで、非常に期待されています!
ビットボックスで扱われている仮想通貨の購入方法
現状ビットボックスで仮想通貨を購入することは日本人である私達にはできません。しかし、同様の仮想通貨を購入する方法はたくさんあります。
バイナンスで買う
例えば、海外には仮想通貨の取扱量が100種類をゆうに超える取引所が存在します。その一つがバイナンスです。
ビットボックスで欲しい仮想通貨があった場合、バイナンスをチェックしてみるのも良いでしょう。
まとめ
国内での利用は当分先か?
国内では、仮想通貨の取締りが非常に厳しくなっており、多くの事業者がサービスの停止に追いやられている状況です。
まだまだ発展途上で、整備が追いやられていない現状はあるものの、日本は他国に比べてかなり厳しく方に縛られてしまっているため、ラインとしても事業展開がしづらいのでしょう。
仮想通貨の安全性が保証されれば、サービスを日本人にも開放してくれる可能性は大いにあるので、情報をキャッチしておいて損はないでしょう。