本稿では、仮想通貨に関する解説をしていきます。初心者の方でも、仮想通貨の大枠を理解できるようになっておりますので、是非読んでみてください。
仮想通貨とは？
仮想通貨（暗号資産）とは、海外ではCrypto Currency（クリプト カレンシー）とよばれ、直訳すると、暗号通貨という意味となります。
仮想通貨（暗号資産）は2009年にビットコインが発明されたことから始まりました。
ビットコインは偽名のソフトウェア開発者ナカモトサトシ（実際の国籍は不明）によって提唱された世界ではじめての暗号資産です。
当初一部の熱狂的な技術者に衝撃を与え、瞬く間に虜にしてしまいました。その衝撃は現在のビットコインの価値が何百倍にもなっていることからも明白です。
一時期は時価総額750億ドルを超えたこともあり、高い期待が伺えます。
まだまだ発展途上の分野であるため、過度な期待と実需が伴なっていないのが実情です。
現在では時価総額はジリジリとさがっていますが、技術革新に伴い、今後十分に普及がなされていけば、現在の通貨に取って代わるポテンシャルを秘めています。
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革新的な技術「ブロックチェーン」
ビットコインが注目された大きな要因の1つとして、ブロックチェーンの技術が挙げられます。
ブロックチェーンが非中央集権（Decentralization）を可能にするためです。
非中央集権（Decentralization）とは、特定の中央集権を置かない手法のことを指します。これにより特定の支配者に資産を管理されず、自らが資産を管理することが可能になるのです。そのシステムの根幹がブロックチェーンなのです。
例えば、私達の身近な中央集権と言えば、「銀行」が挙げられます。私達が銀行に資産を預けることが出来るのは、銀行に「信用」があるからです。
実際、資産を人に預けることで銀行に守られている気持ちになっている人は多いでしょうし大切な一面だと思います。安心のために、銀行に預金をしているのでしょう。
しかし私達が銀行に資産を管理してもらっている場合、いざという時にその資産を守ることが出来ないこともあります。
例えばハッキングや横領などにより銀行から資産が消えてしまったり、銀行が倒産してしまえば、預金を引き出すことできなくなる可能性があります。
なんとなく、銀行に預けておけば安泰と感じる方も多いかと思いますが、このようなケースは過去の歴史を振り返れば決して少ない事例ではありません。
銀行に預けておけば私達の資産は100％安心という訳では無いのです。また、銀行に預金や出金の際に「管理費」として、手数料がかかったりします。
さらに大きな視野で見れば、日本の政府、および日本銀行が紙幣の発行量をコントロールすることで、その価値を調整できてしまうのです。中央集権の都合で、私達の経済は、良くも悪くもコントロールされているのです。
中央集権は「安心」出来る存在である反面、「ブラックボックス（なにをされているかわからない）」な側面があることも事実です。仮想通貨（ビットコイン）は自分たちが自由に管理するために作られ、ビットコインを非中央集権たらしめるために、ブロックチェーンは誕生しました。
ブロックチェーンは、分散型ネットワークという特徴を持つので、特定の中央集権に頼らず、自由に管理することが可能です。
アルトコインの誕生
ビットコインは画期的であり、ブロックチェーン技術が方々から絶賛された事により、その技術を活かそうと、多くの業界でブロックチェーンの研究及び、新たな仮想通貨（アルトコイン）が日々開発されています。
ブロックチェーンの研究をしている企業
ブロックチェーン研究が進められている業界
トークン・銀行・ヘルスケア・保険・広告・法律・製造等
アルトコインの誕生
2011年10月に、ビットコインを踏襲しつつ、課題点を改善した最初のアルトコインとして、ライトコインが公開されました。
その後、第二のビットコインを目指し、多くの暗号通貨（アルトコイン）がリリースされましたが、その殆どは、ビットコインのソースをそのままコピーした物で、技術的な革新をもたらさ無かったため、現在までに淘汰されてしまいました。
しかし2014年以降、ビットコインが提唱したブロックチェーン技術を改良して開発された第2世代暗号通貨によって更に市場拡大を加速させていきます。
第二世代暗号通貨には、Monero、Ethereum、および Nxt といった通貨があり、それらは不可視アドレス・スマートコントラクトなどの既存のブロックチェーン上に更にシステムを上乗せすることで、高度な機能を備え技術革新の可能性を秘めた通貨たちです。
第二世代暗号通貨には多くの期待が寄せられており、今後の飛躍が期待されています。
各通貨には、それぞれ、予測市場や、匿名系、SNS、取引所などの各業界に特化した特徴があり、それぞれの分野での成長が期待されています。
多くの企業が導入予定
仮想通貨は登場当初からその性質上、一部の熱狂的な人々の間では「今後中央集権である銀行のシステムの一部を担ったり、取って代わる存在になる可能性があるのでは？」などと噂されていました。
しかし当時の金融業界では、一部の感度の高い企業を除いて、注視していたとは言い難く、危機感を感じていませんでした。
近年、業界のレギュレーションを一新させるほどのポテンシャルを持った仮想通貨に対して、そのシステムの革新性となにより実際に大きくなる市場規模（時価総額）に動かされ、多くの企業がそのシステムを取り入れるために研究、開発をしている状況です。
彼らは、市場を仮想通貨に取って代わられる前に、仮想通貨との共存に向けて動き始めました。実際、ブロックチェーンのシステムには、非中央集権を実現させるだけでなく、企業や政府のコスト削減や効率化を図ることが可能となるポテンシャルを秘めています。
仮想通貨市場に参入(予定)している企業
実際、現在の仮想通貨の値動きは、大手企業が投資していることや、その企業の代表の発言などによって左右される所もあります。どのような企業が興味を持っているのかチェックしておくのが良いでしょう。
仮想通貨が普及することのメリット
特定の管理者に支配されない（ビットコインの場合）
前述の様に、ビットコインが誕生したときに多くの人々が魅了された理由は、ブロックチェーン技術を用いて、銀行などの、中央集権に頼らない、非中央集権を実現させたためです。（仮想通貨には，中央集権向けのものもあり、一概にはいえないですが）
非中央集権の最大の特徴は、文字通りシステムの管理者がいない点です。非中央集権のメリットとしては、
・円の発行をコントロールできる為、権力者が紙幣の価値をある程度に操れる。
・お金の透明性がない（横領などされているかも？）
・手数料を払う必要性がある
などです。
ビットコインやイーサリアムなどの暗号通貨は、ブロックチェーン技術を使用した分散型ネットワークを構築することで、特定の支配者・管理者がいない、非中央集権を実現しています。
これによって、既存の「権力」から解放され、より自由なお金のやり取りができるようになるのです。
送金の自由度の高さ
国が違うと、使用している通貨も違います。海外に旅行などに行く際は、自国の通貨をその国の通貨に両替をしないと、現地で買い物をすることができません。
その際、両替に手数料を取られたり、時間がかかったりします。
しかし、ビットコインを始めとした仮想通貨が世界中で共通の通貨として普及すれば、両替をしないで買い物が出来るようになります。それにより、海外の人々とより多くの取引をすることが可能になります。
また、例えば海外にいる家族に送金をしたい場合でも、日本円等での送金は銀行等の仲介を挟む為、数日かかってしまうことがあります。
銀行振込は、土日に営業していないこともあり、さらに時間が掛かることも多々あります。ブロックチェーン技術を用いたビットコインなどの仮想通貨を用いれば、24時間送金可能ですし、個人間で直接やり取りができるので、一瞬で送金が可能です。
もちろん仲介を挟まないため、手数料も従来に比べて格安になります。現在は、スケーラビリティの問題によりブロックチェーンを用いているビットコインやイーサリアムの送金コストや時間に多くの課題を残しているものの、上記問題が解決された場合に多くのシーンで使われることになる可能性を秘めています。
※現在は、スケーラビリティの問題で、送金手数料は、安くはない。
手続きの簡略化も可能に
イーサリアムなどのスマートコントラクトの技術を用いれば、取引に銀行を介さないので、面倒なやり取りがなくなります。手続きや契約をブロックチェーン上で自動化するような仕組みの開発が世界中で行われています。
インフレにも対応
仮想通貨（例えばビットコイン）が市民権を得て、世界中で普及すれば、仮にある国でインフレが起こった際に、事前に世界中で価値が共通の仮想通貨に変えておけば、自分の資産を守ることができます。
特定の国でしか使われない通貨は、その価値が急落することが往往にしてあります。
例えば、ヨーロッパの財政破綻などが良い例でしょう。しかし、世界中でビットコインは特定の国の通貨では無いため、そのようなリスクがありません。
また、国の銀行が突如倒産すれば、国民は資産を失いますが、仮想通貨なら、自身のウォレットで管理しておけばお金が引き出せなくなることはなく安全です。
仮想通貨の懸念点
ガバナンスの脆弱性
ビットコインなどの仮想通貨は、明確な管理者がいないため、トラブルが合った際の対応が非常に難しくなっています。なぜならそれらは非中央集権を特徴としており、誰かのコントロール下にあることは、当初のコンセプトと大きく乖離してしまう為です。
結果、BTCのスケーラビリティ問題などの大きな問題が発生した際に、意見がまとまらなかったり、さらなるトラブルへと発展してしまう可能性があります。
上記のように非中央集権には、コントロールできないというデメリットもあります。
ビットコインのように管理できない仮想通貨に対して、Rippleのように管理された中央集権的なネットワークを擁する仮想通貨も台頭していますし、ビットコイン自体も日々コンセンサスについて活発に議論されているので、今後どのような仮想通貨が大きくシェアを伸ばしていくのかをしっかりと見極める必要があります。
ボラティリティの高さ
暗号通貨は現在成長している市場ですが、それ故に投機的な側面が強く、価格の暴騰暴落（ボラティリティ）が非常に激しいです。価格が安定しないと、実際に通貨として使用するのが非常に難しくなってきます。
実際暴落で、購入当初から価格が半額になってしまった方も数多くいます。今後さらに仮想通貨が普及して価格が安定してくるまでは、仮想通貨を所持する際は、価格の変動があることをある程度想定しておきましょう。
管理はあくまでも自己責任
中央集権によって管理されていない仮想通貨の管理は、あくまで個人に委ねられます。例えば、送金の際に誤って他のアドレスに送ってしまっても戻ってくる保障はないですし、PCがハッキングに遭いウォレットから暗号通貨を取られても、取引所では対応できないので、あくまでも自己責任です。
上記のような懸念点もあり、仮想通貨が普及するかどうかはまだまだわかりません。しかし、仮に特定の国で仮想通貨を規制したところで、その国から一歩でも外に出れば規制の対象から外れてしまいます。
各国は厳しい規制を課すよりも、その技術と革新性を積極的に取り入れていかなければ、知見を蓄えた他国に遅れを取る可能性すらあります。以上の点から、個人的にはすでに世界中で使われている仮想通貨を規制することはほぼ不可能だと考えています。
スケーラビリティ
現在のビットコインのブロックチェーンのシステム上、使用者が増えれば増えるほど、送金コストと送金時間が増えていってしまう問題があります。
上記に関しては、改善案が出されているものの、既存のシステムを変更することは、ビットコインの最大の特徴である非中央集権（Decentralization）ではなくなってしまうのでは？という問題もあり、爆発的な普及の足かせになってしまっている状況です。
仮想通貨はバブルなのか？
2018年4月の現時点で仮想通貨の時価総額は急激な乱高下を見せています。
多くの投資家や著名人が、仮想通貨は実態を持たないお金であり、現状の価格には懐疑的な意見もありますが、ブロックチェーンの技術や、大手企業の参入、実際の紙幣からの脱却などの観点から見ると、仮想通貨が普及していく可能性は高いです。
さらに、現状では実際に稼働している仮想通貨は非常に少なく、まだまだ進化の余地を残しています。その中で、ポテンシャルを考慮して価格が高騰している状況下ですので、実需が伴ったときに、更にその価値があがる可能性は高いと思います。世界の人口は約70億人。
世界中で普及した場合に、仮想通貨の時価総額はまだまだ少ないといえるでしょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか。仮想通貨はまだまだ未成熟で発展途上のテクノロジーです。今後の成長も衰退もユーザーにかかっていると言っても過言ではありません。
興味がある方は是非、仮想通貨投資を初めてみてはいかがでしょうか。1,000円から投資可能ですので、是非チャレンジしてみてください。
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