本ページでは、分散型取引所（DEX)について解説していきます。
一般的に仮想通貨の取引所といわれると、「ビットフライヤー」や「コインチェック」などの企業が運営している取引所をイメージする方が多いのではないでしょうか？
「分散型取引所（DEX)」はビットフライヤーやコインチェックなどの中央集権取引所とは対極に位置する取引所の仕組みです。
果たして分散型取引所（DEX)とは一体なんなのか。
また分散型取引所（DEX)は既存の中央集権型取引所と比べてどのようなメリットがあるのか？
この記事を読めば、分散型取引所（DEX)の大枠を理解することが可能です。
目次
分散型取引所(DEX)とは？
現在、主流になっている有名な「コインチェック」や「ビットフライヤー」といった取引所は「中央集権型」の取引所に分類されます。
このような「中央集権型」の取引所は取引所自体が顧客の資産を管理し、運営をしてくれるのでとても便利です。
しかし、上記の中央集権型の多くは、その杜撰な管理体制によりハッキングの被害に遭い、仮想通貨を盗まれる事件が相次ぎました。
現在では、中央集権型の各取引所がセキュリティに最新の注意を払っており、安全性は高まっているものの、依然として不安が残っているのも事実です。
そこで注目されたのが分散型取引所（DEX)です。
DEXというのはDecentralized Exchangeの略で、日本語に直すと、そのまま「分散型」の「取引所」を意味します。
有名なDEXの取引所として、「0x」や「waves」などがあります。
分散型取引所は、文字通り管理するサーバーを複数に分散することで、セキュリティを高めた取引所の事を言います。
複数のサーバーで管理した場合、仮に一つのサーバーがハッキングの被害にあったとしても、その他のサーバーが無事であれば、資産を奪われる心配がありません。セキュリティ面において、中央集権型より安全性が高いと言えるでしょう。
上記の通り、分散型取引所（DEX）は中央管理者が存在しない取引所の仕組みになっています。
分散型取引所が提供するのは取引板（各仮想通貨の取引レートや予約注文状況の情報）だけです。
まだまだ多くの課題を持っている分散型取引所ですが、その性質上大きなポテンシャルを秘めています。
分散型取引所(DEX)のメリット
ハッキングなどで資産を失うリスクが低い
今までに起こった仮想通貨の紛失事件の要因のほとんどが、取引所内部の人間による不正や過失によるものです。
コインチェック社のNEMハッキング事件では、コインチェック社は顧客のNEM資産を社内専用のNEMアドレスにまとめて管理していました。
このNEMアドレスの秘密鍵は、社内の一部の人間だけが管理していたはずですが、何らかの原因でハッキングされてしまったのです。
セキュリティの観点上から、中央集権型取引所の資産の管理状況についてはユーザからはブラックボックスとなっており、ずさんな管理をしていたとしてもユーザには危険な取引所だと判断することができないのです。
これに対して分散型取引所では、ブロックチェーン上で資産のやり取りを記録していく、といった形式での管理になります。
資産を盗むには、顧客のアカウントをハッキングするか、ブロックチェーンの記録自体を改ざんしない限り不可能です。
仮想通貨がここまでメジャーになった1つの理由でもありますが、ブロックチェーンの記録の改ざんは非常に難易度が高く、理論上は不可能と言われています。
手数料が安い
中央集権型では、ハッキングされるリスクに対してのセキュリティの維持や管理の人員確保が必要なので、システムの維持に大きな費用がかかります。
その分サポートも手厚いのですが、ユーザにそれだけの手数料がかかってしまいます。
一方、分散型取引所には中央管理者がいないため、従来かかっていた料金がかからず、ユーザの手数料が少ないことは大きな強みとなっています。
24時間365日いつでも取引可能
分散型取引所では、取引はもちろんのこと、入出金についても24時間365日対応しています。
中央集権型では土日でも仮想通貨の取引はできるが入出金はできないというところも多いですが、分散型取引所はいつでも対応していること
も評価されています。
取引したい！と思った時に即座に入金ができるので、チャンスと感じた時に取引を始められるのは嬉しいポイントですね。
登録して即日取引可能
口座開設に時間がかかってしまって購入のタイミングを逃す。といった経験は、仮想通貨に限らず、投資をしたことのある人なら誰でも経験があるのではないでしょうか。
ほとんどの分散型取引所では、口座開設申し込みから即日取引が可能です。中には、ワンクリックで口座開設して取引開始できるところもあるほど。
なぜ、口座開設がスムーズに対応できるかというと、中央管理者が不要な仕組みなので、本人確認書類の提出などの面倒な手続きが不要だからです。
つまり、個人情報がハッキングされるリスクが低い、ということでもあります。
分散型取引所(DEX)のデメリット
出来高が少ない
分散型取引所は中央集権型取引所と比べると、まだまだ取引出来高が少ない傾向にある、というのが良くあげられるデメリットです。
コインチェックやビットフライヤーなどの有名な中央集権型取引所と比べると、認知度が低い傾向にあります。
そのため、どうしても１日の取引量が少ないのでコインの流動性も低いですし、取引可能なコインのペアも少ないので、自分の希望にあう取引板を探すのは大変かもしれません。
しかし、上にあげたようにたくさんのメリットが分散型取引所にはあるので、これから出来高もあがり解決されていく可能性が高いでしょう。
サポートが弱い
仮想通貨の世界では、ハッキングを受けてコインが盗まれてしまうなどの被害を受けた際の補償は、まだあまり整っていません。
分散型取引所においては特にその傾向が強く、仮想通貨紛失時の補償は無いに等しいというのが現状です。
今後、中央集権型の取引所では補償体制は徐々に整っていくと思われますが、分散型取引所においてはそもそも補償する人がいないため、誰も補償してくれません。
あくまで自己責任で利用することが前提とされています。
また、不明な点があったり間違えて操作してしまった！という時のサポートも一切ありませんので、注意してください。
手数料が発生する回数が多い
メリットにあげたように、中央集権型に比べて手数料は安く済みます。
ただ、分散型取引所のサービスはあくまで取引板を提供することだけなので、取引の際には毎回ブロックチェーンに書き込む必要があります。
そのため、中央集権型では無料であった場面、たとえば売買や資産の入出金のたびにマイナーへの手数量が発生するため、最初のうちは意外と手数料がかかっているように感じるかもしれません。
ただ、これらの手数料は微々たる金額ですので、取引に慣れてくると、中央集権型より安い手数料だと納得できることでしょう。
分散型取引所(DEX)の将来性
近年では取引所の仮想通貨を盗難される事件も多いですが、分散型取引所はブロックチェーンの技術により複数のサーバーで資産を管理することで、透明性を担保出来るため、ハッキングのリスクは非常に低いです。
まだまだ中央集権型と比べるとマイナーな分散型取引所ですが、将来的には一般的なものになっていくでしょう。
利用者が増えると仮想通貨の取引出来高が大きくなったり、取引ペアが増えたり、分散型取引所を利用する上でのノウハウも増えるので、デメリットのほとんどは解消されていきます。
少しの時間はかかるかもしれませんが、日本でも分散型取引所は広く普及される可能性を秘めています。
まとめ
分散型取引所(DEX)は中央集権型と比べると認知度は低く、それゆえに出来高が少ないなどのデメリットもあります。
しかしこれらの問題はユーザが増えるにつれて解消していくので、普及が広がれば仮想通貨取引の主要な仕組みとなってもおかしくありません。
登録して即日取引可能なのも分散型のメリットなので、思いついたら即行動！で一度試してみてはいかがでしょうか。