プラットフォーム型仮想通貨

用語解説

プラットフォーム型仮想通貨とは?仕組みや特徴を解説!

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仮想通貨へ実際に投資をしている人の中でも、「仮想通貨が複雑すぎてどういう種類があるのかよく分からない…」という人は多いですよね。

実は仮想通貨は「通貨型」と「プラットフォーム型」の大きく2つに分けることができます。

一般的に最も広く認識されている仮想通貨である、ビットコインは現金の代わりに電子上で使用される「通貨型」に分類されます。

それでは、もう一方の「プラットフォーム型」は一体どういうものでしょうか。

今回は、

  • プラットフォーム型仮想通貨とは?
  • プラットフォーム型仮想通貨の特徴
  • 代表的なプラットフォーム型仮想通貨

について解説していきます。

プラットフォーム型仮想通貨とは?

プラットフォーム

プラットフォーム型の仮想通貨とは、ブロックチェーンに様々なサービスやコンテンツを展開することができる「土台」となる通貨のことです。

プラットフォーム型の仮想通貨を基盤システムとして、トークンの発行やアプリケーションの開発などを行うことができます。

そもそも「プラットフォーム」とは?

そもそも「プラットフォーム」とはどのような意味でしょうか?

プラットフォームとは、「基盤」や「土台」という意味を表す言葉です。主に、情報やサービス、モノを展開していく上での「土台となる環境」という意味として使われています。

例えば、パソコンはWordやExcelなど様々な便利な機能が備わっていますが、パソコンそのものを起動させるには「Windows OS」や「Mac OS」などのOSと呼ばれる基本ソフトウェアが必要です。

つまり、パソコンで言えばこのOSがプラットフォームであり、OSを基盤としてパソコンを動作させることができているのです。

また、他の例としてSNSを考えてみます。旅行に行った時や何かイベントがあった時にはSNS上に投稿するという人も多いですが、これを行うには「Facebook」や「Twitter」などのサービスの基盤が存在しなければいけません。

つまり、FacebookやTwitterはSNSのプラットフォームとなっており、そのプラットフォームを利用して個人や事業主がSNS上で投稿・交流を行なっているのです。

 

ビットコインとの違い

ビットコイン

仮想通貨には「プラットフォーム型」のほかに、ビットコインのような「通貨型」の仮想通貨もあります。

「プラットフォーム型」は多様なサービス・コンテンツを展開できる機能を備えていますが、「通貨型」は円やドルなどど同じように「通貨としての機能」を果たすために開発された仮想通貨です。

例えば、通貨型の代表であるビットコインは通貨としての機能しか持たないため、他の場所に送金をしても「AからBにいくら送金した」という単純な取引記録しか残りません。

一方、プラットフォーム型である「イーサリアム」などの通貨であれば、送金記録のほかに「契約情報」もブロックチェーン上に一緒に記録することができます。

そのため、プラットフォーム型仮想通貨の場合は通貨としての役割よりも、「そのプラットフォームを利用して何ができるのか?」という部分が価値を決める重要な要素になっています。

 

プラットフォーム型の特徴

ブロックチェーン

プラットフォーム型仮想通貨の特徴について、メリット・デメリットに分けて説明していきます。

メリット

分散型アプリケーション(DApps)が構築できる

分散型アプリケーション(DApps)とは、「ブロックチェーン技術を用いた非中央集権的なアプリケーションのこと」です。

DAppsの特徴をまとめるとこのようになります。

ポイント

①アプリケーションがオープンソースである
アプリケーションがオープンソース(ソースコードが無償で公開されている状態)であり、特定の管理者に制御されていない。

②トークンを利用している
流通可能な暗号トークンを持ち、アプリケーションを使う際にはそのトークンが利用される。また、参加者にはそのトークンによって報酬が支払われる。

③ユーザー同意のもとでプロトコルが改善
ユーザーとの合意によって、プロトコル(手順や規約)を改善していく。

分散型アプリケーションの活用事例としては、ゲームや分散型取引所(DEX)などがあります。

スマートコントラクトを実装できる

スマートコントラクトとは、「契約の自動化」を実現する仕組みのことです。その名前の通り、コントラクト(契約)をスマートに行うことを目指して開発されました。

取引内容をブロックチェーン上にプログラムとして記載することで、契約の条件確認や実行までを自動的に執行させることができます。

さらに、その契約記録をブロックチェーン上に保存することもできます。

スマートコントラクトは非常に画期的な技術として期待されており、各業界で実証実験が行われています。

デメリット

利用できるサービスが限られる

プラットフォーム型の仮想通貨は、あくまでもそのプラットフォーム内でしか利用することができません。

例えば、「イーサリアム」をプラットフォームとして開発されたトークンであれば、イーサリアムプラットフォーム上のアプリでしか使うことができないのです。

一方、ビットコインなどの「通貨型」の仮想通貨であれば「通貨としての機能」が主の役割であるため、実際に決済手段として様々な場面で利用することができます。

プラットフォーム上で開発されたトークンは、「お店が独自に発行したポイント」というイメージに近いと言えます。

プラットフォーム型仮想通貨の将来は、「如何に多くのユーザーに使用して貰えるか」が重要な要素となってくるでしょう。

特徴が似ている通貨が多い

多くの種類のプラットフォーム型仮想通貨が開発されていますが、「特徴や使用用途が似ている通貨が多い」という部分もデメリットです。

プラットフォーム型仮想通貨の特徴である「分散型アプリケーション(DApps)の構築」「スマートコントラクトの実装」「トークンの発行」などの機能はほぼ共通しています。

また、プラットフォーム型仮想通貨の中では「イーサリアム」の時価総額が他の通貨を大きく引き離しており、実際に市場に出回っているトークンの多くはイーサリアムをプラットフォームとして開発されています。

大きな市場シェアを持つイーサリアムとどう差別化していくのかが、他のプラットフォーム型仮想通貨の課題です。

 

プラットフォーム型仮想通貨一覧

プラットフォーム型の中でも、代表的な仮想通貨を紹介します。

Ethereum(イーサリアム)

イーサリアムは「分散型アプリケーション」のプラットフォームであり、ブロックチェーン上にスマートコントラクトの実装やDAppsを構築することができます。

プラットフォーム型の中でも代表的な仮想通貨であり、時価総額もプラットフォーム型仮想通貨の中では最大です。国内外問わず、多くのプロジェクトにおいてこのリーサリアムが採用されています。

NEO(ネオ)

ネオは中国で開発された「分散型アプリケーション」のプラットフォームです。イーサリアムと同様、ブロックチェーン上にスマートコントラクトの実装やDAppsの構築が可能です。

イーサリアムと非常に似た機能を持つため、「中国版イーサリアム」とも呼ばれています。

Ripple(リップル)

リップルは新たな「送金システム」のプラットフォームとして開発された仮想通貨です。銀行を中心としたこれまでの送金システムにある課題を解決してくれる存在として注目されています。

現状の送金システムで特に問題になっているのは送金にかかる手数料であり、その金額は160兆円にも達すると言われています。

リップルを利用することにより送金手数料や送金時間を大幅に削減することが可能です。

NEM(ネム)

ネムはブロックチェーン技術を活用した「次世代型の分散型プラットフォーム」と言われています。国内の取引所「Zaif」を運営する「テックビューロ」によって開発された通貨です。

ネムを利用したプロジェクト「mijin」は、誰でも簡単にプライベートブロックチェーンを利用できるプラットフォームであり、国内でも多くの企業の導入事例があります。

 

まとめ

本記事ではプラットフォーム型仮想通貨についてまとめてきました。

プラットフォーム型の仮想通貨は通貨型とは異なり、分散型アプリケーション(DApps)の構築やスマートコントラクトの実装など、多様なサービス・コンテンツを展開できる機能を備えています。

しかし、利用できるサービスがそのプラットフォーム内に限られてしまったり、特徴が似ている通貨が多く出てきているなどの課題点も考えられます。

「プラットフォーム型」と「通貨型」、それぞれのメリット・デメリットを十分に比較・検討し、より質の高い仮想通貨投資を行っていきましょう。

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