仮想通貨に触れていると、トークンという言葉を少なからず聞くことがあります。
最近では仮想通貨とは別にトークンも取り扱ってたり、配布している取引所もあります。
しかし、仮想通貨とトークンは非常によく似ていることから、両者の区別がつかないという方は多いです。そこでこの記事では、仮想通貨とトークンの違いについて実際のコインやトークンを用いて説明します。
目次
トークンとは？
仮想通貨におけるトークンとは、企業や個人が既存のブロックチェーン上で発行する商品の引換券のようなものです。ビットコインのような仮想通貨と同じように、送金や取引でも使用することができます。
仮想通貨ではないですが、私達の生活の中にもトークンと呼べるものが存在します。
例えば、ネットショッピング大手サイトの「Amazon」が発行している「Amazonポイント」もトークンの1つといえるでしょう。「Amazonポイント」は「Amazon」のサイト内の商品を法定通貨の代わりに使用したり、他の人に配布することができますよね。よって「Amazonポイント」は「Amazon」の商品の引換券、「Amazon」のトークンとも言えるのです。
※「amazonポイント」は厳密いうと、ブロックチェーンの技術を用いていない「非仮想通貨」のトークンです。
仮想通貨におけるトークンは、既存のブロックチェーンの仕組みから作られたものです。
BTCやETHといった仮想通貨もブロックチェーンから生まれたものですので、トークンも仮想通貨の1種であり仮想通貨もトークンの一種とも言えるかもしれません。
このように言うのは、仮想通貨におけるトークンとはまだ明確な定義がなされていないからです。そのために仮想通貨もトークンの一部とみなすこともできます。
では、仮想通貨とトークンの具体的な違いとは何なのでしょうか。それらについては事項で説明します。
仮想通貨とトークンの違い
仮想通貨と聞くと、ビットコインやイーサリアムのことを連想される方が多いと思います。
しかし、厳密に言うとビットコインとはブロックチェーン技術を利用したプラットフォームです。これはどういうことなのか、ビットコインの例で説明します。
ビットコインという独自のプラットフォームの枠組み内で発行されているのがBTCです。このBTCの発行量はあらかじめプログラミングされており、第三者が手を加えることはまずできません。
多くの人が取引している仮想通貨とは、オリジナルのプラットフォームを持つBTCのようなコインを指すのです。ETHやNEMなどが上記のような仮想通貨に相当します。
一方、トークンはビットコインやイーサリアムのようなブロックチェーンを利用して、そのブロックチェーン上に新しく作った別の仮想通貨をトークンと呼びます。
ビットコインで言うと、BTCとは別のクローンのようなものと言ってもよいでしょう。仮想通貨におけるトークンとは、母体となるブロックチェーン技術を利用して作られたオリジナルとは別のものです。
そしてトークンには発行者が存在するので、発行元が供給量を決めることができます。
前項でも記述しましたが、現在では仮想通貨とトークンの明確な定義付けはされていません。そのため仮想通貨とトークンが、言葉としてごちゃごちゃになって使われているのも珍しくないのです。
あわせて読みたい
現在トークンプラットフォームの主導権を巡る競争が激化している
現在では、このトークンを扱うプラットフォームの主導権を巡る競争が激化しています。
プラットフォームとは、何かの情報やサービスなどを展開するための土台となるものです。パソコンで例えるなら、Windowsで起動するアプリケーションのプラットフォームがWindowsとなります。
つまりトークンプラットフォームとは、トークンを発行するための基盤であるプラットフォームのことをいいます。そして、トークンを発行するプラットフォームの覇権争いが激化しているということです。
ブロックチェーンが作れるキットが公開されているので、エンジニアなどが企業や個人がユーザーが楽しめる便利なプラットフォームを作ろうと盛んになっています。現在多くに見られるのが分散型アプリケーション(DApps)です。
分散型アプリケーションとは、オープンソースでありながら中央管理者が存在しません。そして、トークンを利用したプラットフォームとなります。
例えば、「BitPet」と呼ばれる分散型アプリケーションは、イーサリアムのブロックチェーンを利用した育成ゲームです。ゲームアプリケーション内で遊べるだけでなく、ゲーム内のミニゲームで仮想通貨やゲーム内で使えるトークンがもらえることがあります。
このような分散型アプリケーション開発や主導権争いが、今とても盛んなのです。
あわせて読みたい
トークンのメリット・デメリット
トークンのメリット
トークンのメリットは、発行するコストが株式と比べて非常に低く独自でトークンを発行できる点にあります。
このようにトークンを発行し、個人に購入してもらうことで資金調達する方法をICOと呼びます。
ICOにより企業や個人はトークンで株式よりも手軽に資金調達が可能です。
実際に、東南アジアのオンラインペイメントを手がけるスタートアップ企業「Omise」は、ICOで2500万ドルを調達したと発表がありました。トークンをこのように使えば、株式のように扱えるだけでなく株式よりコストを抑えて資金調達ができるのです。
また、トークンを活用したプラットフォームでは独自の経済圏が作られる可能性があります。
「Amazonポイント」のように、使い勝手がよく様々な商品に使用できればそのトークンの価値は非常に高くなるはずです。
多くのユーザーにトークンが普及すれば、トークンを発行するプラットフォームはより多くのユーザーを獲得しプラットフォーム自体も大きくなっていくでしょう。さらにはプラットフォームのサービスがより充実するかもしれません。
このようにトークンは手軽に発行できるだけでなく、様々な使い方ができるのです。
トークンのデメリット
トークンは発行する運営元が信用に値しない場合、無価値になることがあります。
トークンは発行元の企業や個人が提供しているサービスに過ぎません。もし、発行元の企業や個人の事業がうまくいかなかった場合は、トークンの価値はほとんどゼロになってしまいます。
さらにはトークン自体は基本的に限られた範囲でしか使えません。そのため、トークンの使い道はどうしても限定的にならざるを得ないのです。
また、トークンを発行するコストは低く、株式のように配当を決める義務もないので簡単にトークンを作ることが可能です。そのために詐欺に近いトークンも少なくないで、注意する必要があります。
トークンを発行するには、トークンの内容が記載されたホワイトペーパーというものが発行されるはずです。このホワイトペーパーにはトークンの概要や今後の展開などが記載されているので、トークンを購入する時には必ずホワイトペーパーを確認することをオススメします。
代表的なトークン
ここでは現在で発表されている代表的なトークンについてご紹介します。
QASH(キャッシュ)トークン
QASHトークンとは、仮想通貨取引所リキッドバイコインを運営するQUOINE社が発行している独自トークンです。QASHは仮想通貨取引に流動性を与えるためのプラットフォーム「LIQUID」を開発するために発行されました。
実際にICOを行った時は3日間で約150億円の資金を調達し、ICOの資金調達額では世界で12位の快挙を遂げたのです。
そしてついに、QUOINE社は2018年9月に仮想通貨取引に流動性の格差が生まれないことを目的としたプラットフォーム「LIQUID」がリリースされました。リリースされたばかりなので改善点は多くありますが、「LIQUID」のニーズ自体が非常に大きいため将来性があります。
資金調達の額から大規模なプロジェクトであることは容易に想像がつきますね。加えて、金融庁に正式に届け出をして実施されたICOですので信頼が非常に高いです。ソニーの元会長の井出さんなどの著名人もQASHを購入しているので非常に期待できるでしょう。
あわせて読みたい
BNB（バイナンスコイン）
「BNB」は大手海外取引所の「Binance」から発行されているトークンです。2017年に登場し、今ではなんと価値が約250倍にもなっています。さらに「BNB」は「Binance」で仮想通貨を購入する際に、「BNB」を使用すると手数料が半額になったり、「BNB」建てで仮想通貨を購入することも可能です。
実際に付加価値のサービス内容がわかっているトークンですので、購入するメリットがわかりやすいところがおすすめですね。
あわせて読みたい
将来的にはプラットフォーム内の独自通貨として機能する？
トークンは今後、例えばdappsと呼ばれるゲーム内の共通通貨や、楽天やアマゾン、Tポイント、LINEなど独自の経済圏を持ったプラットフォームで利用される可能性は非常に高いと言えるでしょう。
自由に、誰でも独自に通貨を発行できるという強みを生かして、様々なシーンで利用される事が期待されています。
まとめ
仮想通貨は既存のブロックチェーンの基軸通貨となるオリジナルのようなもの。トークンは既存のブロックチェーンを利用して発行された、クローンのようなものということでした。
トークンは投資先としてはハイリスク・ハイリターンな側面もありますが、発行元のサービスによってはお得なサービスを受けれるところもあります。
今後もトークンを扱うサービスは普及していく可能性が十分にあるので、今後の動向に注目してみてはいかがでしょうか。